単一性の原則とは、企業会計原則の一般原則の一つで「株主総会提出のため、信用目的のため、租税目的のため等種々の目的のために異なる形式の財務諸表を作成する必要がある場合、それらの内容は、信頼しうる会計記録に基づいて作成されたものであって、政策の考慮のために事実の真実な表示をゆがめてはならない。」とするものです

これは企業会計原則の、1.真実性の原則、2.正規の簿記の原則、3.資本取引損益取引区分の原則、4.明瞭性の原則、5.保守主義の原則、6.継続性の原則、7.単一性の原則の7つのうちの一つの原則です。

これは簡単に言うと企業が作る会計帳簿は一つだけにしてくださいねとするものです。

例えば、税務署には利益を極端に少なくした会計帳簿を元にしたデータで申告を行い、金融機関や株主には利益が出ているようにした会計帳簿を元に報告をする。しかし、実態は社長と経理担当者しか…。となるとすごく不正のにおいがします。というか、二重帳簿は不正なので、ダメとするのがこの単一性の原則です。

このまんがでは、どうやらテストの成績が芳しくなく追試を受けなければならない生徒がいるようです。まあ、成績が悪いという事は仕方ないのですが、タイミングが悪い事に、ちょうどコンクールの時期と重なっているため先生が困っています。

その対応策として、提出する成績表を改ざんすると言っています。まあ、言うまでもなくこのようなことはダメですよね。

最後のコマで、悪だくみは露見したようで未然に防がれています。

そして、このように、提出する目的ごとに別々の成績表を作るといった事が許されないように、企業の経営成績や財政状態を示す、財務諸表についても目的別に作成するようなことは許されないのです。

これを、単一性の原則といいます。

継続性の原則とは、企業会計原則の一般原則の一つで「企業会計は、その処理の原則及び手続を毎期継続して適用し、みだりにこれを変更してはならない。」とするものです

これは企業会計原則の、1.真実性の原則、2.正規の簿記の原則、3.資本取引損益取引区分の原則、4.明瞭性の原則、5.保守主義の原則、6.継続性の原則、7.単一性の原則の7つのうちの一つの原則です。

例えば、減価償却を行うときには、定額法や定率法といった方法が認められています。そして、このどちらを選択するかは基本的に企業の自由です。

しかし、だからと言って会社の都合でコロコロと変えていたら、財務諸表を過去と比較することも難しくなりますし、利益を操作する余地が発生します。（損失がでそうだから、より費用の発生が少ない方法に切り替えるといった事を許していたら何が何だかわからないですよね。）

そのため、といった事は許されないとするのがこの継続性の原則です。

もちろん、正当な理由があれば（現状をよりうまく表示できるなど）会計処理の変更することは許されています。この場合、その理由を財務諸表に注記しておく必要があります。
 

このまんがでは先生が成績の評価基準を変えてしまったようです。このような評価基準の変更が起こると、過去との比較がとても難しくなってしまいます。また、このような評価基準の変更が好きなように行えるのであれば、自分の気に入った生徒の成績を良くする（利益操作に該当しますね）ことは簡単にできてしまいます。

このように、みだりに評価方法を変更する事を防ぎ、過去との比較をできるようにしよう、利益の操作を防ごうというのが継続性の原則の趣旨です。 

明瞭性の原則とは、企業会計原則の一般原則の一つで「企業会計は、企業の姿を映し出す鏡だとした場合、企業の真実の姿をできるだけ明瞭な形で反映するものでなければならない。」とするものです。

これは企業会計原則の、1.真実性の原則、2.正規の簿記の原則、3.資本取引損益取引区分の原則、4.明瞭性の原則、5.保守主義の原則、6.継続性の原則、7.単一性の原則の7つのうちの一つの原則です。

この明瞭性の原則を簡単に言うと、財務諸表は利害関係者（ステークホルダー）に企業の財務内容を伝えることが目的ですので、ちゃんと伝わるようにしなきゃダメという事です。

この目的を達成するために、見やすく表示する事（流動性配列法など、財務諸表を見やすく整理して表示する）方法を採る）や、適正に表示する（付属明細書を利用してどのような会計方針を採っているかや、決算後に発生した事象を伝える）事が必要です。

このまんがでは、女子生徒が分かりにくい報告書を持ってきた見たいです。それに対して、先生が文章の書き方をアドバイスしています。

先生は、個性的で分かりにくい報告書ではなく、明瞭な報告書を書いてほしいみたいですね。

財務諸表もこのまんがと同じで、「しっかりと伝わりやすく作らなければならない」とするのが明瞭性の原則です。