VPN回線とは、バーチャルプライベートネットワークの事で、公衆回線を利用しながらも、あたかも専用回線を引いているかのように利用できるといったサービスです。英語ではVirtual Private Networと表記されます。

ある程度大きな企業になってくると、地理的に分散した拠点が必要となってきますがそれらの拠点間の通信を行う必要が出てきます。

例えば、東京本社と宇都宮支店、大阪支店を結ぶ通信網が必要になるといったイメージですね。 

そして、その通信網として専用回線を引けば極めて強固なセキュリティーが得られるのですが（専用回線の通信を傍受しようとする人は、あまり考えられませんから）、物理的に回線を引っ張るわけですから非常に大きなコストが発生します。

そこで、既にある回線網を利用して、それをあたかも専用回線であるかのように使えるといったサービスが考え出されました。

それが、今回のVPN回線なのです。

さてVirtual Private Networを無理やり訳すと仮想的な専用回線とでもいえると思います。

この仮想的といった所がミソで、実際には共用回線を利用しているけれども、専用回線として使えるといった感覚になります。

と、技術的な側面よりも、仮想的な専用回線であるという事が経営に与える利点について考えてて行きたいと思います。

それは、やはり強固なセキュリティを確保した通信であるといった点になります。

情報の盗聴や改ざんを防いで拠点間の通信を確保するので漏えいしたら困るような機密情報をやり取りすることが可能となります。

そのため、社内の基幹システム等へのアクセスはＶＰＮ回線経由でしかできなくするといった対応を実施するような事業者も存在するのでエス。

さて、残念ながら100％の安全はあり得ない世界です。そのため、どれだけ強固なセキュリティ対策を実施しても、情報漏えいのリスクは存在し続けます。

そのため、ＶＰＮという技術も100％の安全を確保するためのモノではないにしても、専用回線を用意しなくても良いにもかかわらず、専用回線並みのセキュリティを得られることから、費用対効果が比較的良いサービスであると考えられるため普及しているのです。

 

V字カーブとは事業の収益性と売上高（事業規模）の関係が、ちょうどVの字を書くようになるという経験則のことを指します。

と、ちょっとこれでは分かりにくいですね。そこで下のグラフを見てください。

このグラフでは、売上高の小さな企業の収益性は高く描かれており、また売上高の大きな企業の収益性も高くなっています。

しかし、売上高が中くらいの企業は収益性が低くなっており、ちょうどV字を書くようなグラフになっていますよね。このような経験則からV字カーブという言葉が発生したのです。

さて「そういう経験則があるのは分かったけど、なぜそんなことが発生するの？」といった疑問を持たれる方もいるかもしれません。

そこで、規模が小さな事業と大きな事業の持つ有利な点を挙げてみたいと思います。（中規模の事業の場合どちらの利点も持ちにくくなるため収益性が劣るケースが多くなります。）

まず、小規模事業の場合、比較的大きな企業が参入できないような市場のニッチを狙う事が可能です。

例えば、『海運業界に就職したい、留年した学生さん』をターゲットとした就活セミナーなど、『就活対策』という大きな市場の中で『海運業界、留年した学生さん』というニッチを狙いに行く戦略です。

また、小規模事業の場合、従業員への教育訓練のコストも小さくなりますし、事業を管理するためのコストも小さくすることができます。

このような結果、小規模事業の場合は売上高の割にしっかりとした収益を得られるのです。

さて、これに対して規模の大きな事業の場合はどうでしょうか？この場合、単純に規模の経済が効いてきます。また、多角化しているケースも多いでしょうから、範囲の経済も狙えます。さらに、累積生産数量が大きくなれば経験曲線効果も狙えます。

簡単に言うと、同じモノなら安く提供することが出来るようになるのですね。

また、十分に市場シェアの大きな企業ならば、リーダーとして振る舞う事も出来るのでこの面でも有利となります。

さて、中規模企業の場合どうなるでしょうか？市場のニッチを狙いに行くには企業規模が大きすぎて、かといって市場シェアを確保してリーダーとして振る舞うには企業規模が小さいといった状況に陥りそうですよね。

また、事業の管理コストも小規模企業と比較して多くかかりそうです。しかし物流センターを持つまでに至らない場合、物流のコストは大規模企業と比べて抑えることが難しいといった状況です。

このように、中規模企業の場合収益性を確保することが中々難しいという経験則をグラフにしたのが『V字カーブ』なのです。

VRIO分析とは、企業が持っている経営資源が競争優位の獲得に役立っているかどうかを判断するためのフレームワークです。

これは、Value（経済的価値があるか）、Rarity（希少な資源であるか）、Imitability（簡単に模倣できるか）、Organization（組織として有効に活用できるか）といった切り口で判断していくという考え方です。

以下、一つ一つの切り口について見ていきたいと思います。

まず、Value（経済的価値があるか）について見ていきたいと思います。

経営者がどれだけ「うちには経営資源がある」と言っても、それに経済的な価値が無ければあまり意味はありません。

例えば、「ウチはシベリアに広大な土地を持っている！」と台東区にあるおまんじゅう屋さんが胸を張っていたとしても、その土地があるだけではあまり意味は無さそうですよね。

それよりも「うちのおまんじゅうは周辺ではちょっとした進物に使われるほど評判がいいんだよ」といったブランド力を持っている方が、経済的価値がありそうですよね。

このように、持っている経営資源に経済的な価値があるかどうかを考えましょうというのが、『Value』という切り口なのです。

「じゃあウチは経済的価値のある資源を持っているから大丈夫だね」と考える方もいるかもしれませんが、たとえ経済的な価値があっても、みんなが持っているようなモノ（希少ではないもの）は競争優位の源泉にはなりません。

例えば「うちは井戸水を使っていて、それが美味しいおまんじゅうの秘訣なんだよね」と言っても、近くにある競合他社が同じ井戸水を使えるとしたら特に希少な資源ではないですよね。

競合他社が現在は持っていない『ちょっとした技術』を競争優位の源泉としている会社があるとします。

この『ちょっとした技術』は特許が認められるような種類のものではなく、簡単なノウハウに属するようなモノだった場合、競合他社がそのノウハウに気が付くまでの間は競争優位を維持できると考えられます。

でも、競合他社がそのノウハウに気が付いてマネをした瞬間に、その資源は希少ではなくなり競争優位の源泉ではなくなるという事が起こるのです。

と、ここまでのハードルをすべて超えるような経営資源を持っていたとしてももう一つ考えるべき要素があります。

それは「その経営資源をちゃんと組織で活用できるの？」という事です。せっかくの経営資源であっても、組織として活用できずにいたら宝の持ち腐れになってしまいますからね。

こちらもご参考に
経営戦略の実務的な構築方法 

VoIP（ボイスオーバーインターネットプロトコル：Voice over Internet Protocol）とは、インターネットやイントラネットなどのネットワークを使って音声データを送受信する技術の事です。TCP/IPネットワークで音声データを通信する技術ですね。

え、なにそれ？って思われたかたもいらっしゃると思うのですが、この技術は結構身近な存在で、Skypeに代表されるようなインターネット電話に使われている技術です。

もっとも、従来の電話に比べて音質が悪いといった欠点があるとされていますが、

従来の電話が、回線を占有するイメージですが、このVoIPの技術は音声データをIPパケットに分割して送信するので、回線を占有することなく音声データのやり取りを行う事ができるのです。

この技術には、一つの回線で複数の通信に使えるといった利点があり、その結果通信料の削減に資すとされています。

このまんがでは、ＶｏＩＰの仕組みと通常の電話の仕組みを説明しています。