

逆資産効果とは、持っている資産が値下がりすることによって、消費や投資が抑制される効果の事を言います。
資産効果の逆なんですね。
「これってどういうこと?」って思った方は次の例を考えてみてください。
あなたは、100万円を株に投資しています。しかし、様々な要因が重なって株が値下がりし、50万円になってしまったとします。
さて、あなたはどのように感じるでしょうか?「資産が減ったから少し節約しようか…」となりませんか?
なるとしたらこのような効果を逆資産効果と言います。
例えば、株式やビットコインやイーサリアムみたいな暗号資産(仮想通貨)、不動産といった資産になります。
特に、株式などは流動性が非常に高く、価格変動が日々起こりますし、景気動向や企業業績、金利水準などによっても影響が生じます。
そして何より、資産効果や逆資産効果によって価格変動自体が、景気を左右しそれによって更に価格変動が生じると言った動きに繋がります。
また、暗号通貨などはボラティリティ(変動性)が極めて高く、よくわからないアルトコインに至っては、技術的要因や投資家心理などで急騰・暴落が繰り返されます。(株式などで一日に数%も価格が動いたらニュースですが、暗号通貨ではそのような値動きは頻繁に発生します。)
以下、主な資産クラスごとにまとめました。
そして、その個人の動きが企業の売上低下を招き、景気後退のリスクが生じ、更に資産価格が下がり、個人消費にブレーキをかける負のスパイラルが生じるのです。
リーマンショック(2008年)やコロナショック(2020年)の頃には、この逆資産効果が生じて、一気に景気が減速したことを覚えている方もいらっしゃると思います。
我が国のバルブ崩壊に遡れば、株価・不動産価格が暴落し、消費が冷え込み、強烈な景気後退が生じたのです。
と、教科書的な説明ですが、何度も逆資産効果による景気悪化を経験した世代からすると、あんまりこういった政府や中央銀行が役割を発揮したといった実感は感じないです。
しかし、少なくともリーマンショックやコロナショックの際は大恐慌のようなことは発生しなかったため、マクロ的な経済施策には効果があるのでしょう。
ただし、読者の皆様も含め本サイトの読者の方は経済人だと存じますので、政府や中央銀行がなんとかしてくれるではなく、悪くなったら悪くなったなりの環境に適応して生き残っていく必要があるのだと考えます。
※資産価格が上昇することによる影響については、別記事「資産効果とは?」もご覧ください。
■逆資産効果が生じやすい資産について
これは身も蓋もない言い方になれば、価格変動が激しい資産が該当します。例えば、株式やビットコインやイーサリアムみたいな暗号資産(仮想通貨)、不動産といった資産になります。
特に、株式などは流動性が非常に高く、価格変動が日々起こりますし、景気動向や企業業績、金利水準などによっても影響が生じます。
そして何より、資産効果や逆資産効果によって価格変動自体が、景気を左右しそれによって更に価格変動が生じると言った動きに繋がります。
また、暗号通貨などはボラティリティ(変動性)が極めて高く、よくわからないアルトコインに至っては、技術的要因や投資家心理などで急騰・暴落が繰り返されます。(株式などで一日に数%も価格が動いたらニュースですが、暗号通貨ではそのような値動きは頻繁に発生します。)
以下、主な資産クラスごとにまとめました。
資産クラス | 価格変動リスク | 逆資産効果との関連 | 備考 |
---|---|---|---|
株式 | 高い | 高い | 景気・企業業績・金利動向に強く影響される |
暗号資産(仮想通貨) | 非常に高い | 非常に高い | 投機的色彩が強く、急騰・暴落が日常的に発生 |
不動産 | 中〜高 | 中程度 | 地域・政策・金利に左右されるが、価格変動は比較的緩やか |
債券 | 低〜中 | 低い | 価格変動は小さめだが、金利上昇局面では価格下落リスクあり |
現預金 | ほぼなし | なし | 価格が固定されており、逆資産効果の影響は受けにくい |
■個人の消費とマクロ経済の動向について
個人は、この逆資産効果が生じれば、前述の例の通りに節約志向が高まり、消費を減少させる形になります。そして、その個人の動きが企業の売上低下を招き、景気後退のリスクが生じ、更に資産価格が下がり、個人消費にブレーキをかける負のスパイラルが生じるのです。
リーマンショック(2008年)やコロナショック(2020年)の頃には、この逆資産効果が生じて、一気に景気が減速したことを覚えている方もいらっしゃると思います。
我が国のバルブ崩壊に遡れば、株価・不動産価格が暴落し、消費が冷え込み、強烈な景気後退が生じたのです。
■政府や中央銀行の役割は大きい
このような逆資産効果が生じて景気悪化リスクが顕在化した際には、中央銀行が金利を引き下げたり、国債などを買い入れて市場に資金を供給したりします。また、財政出動として公共投資などを行って、消費の底割れを防いだりすることも求められます。と、教科書的な説明ですが、何度も逆資産効果による景気悪化を経験した世代からすると、あんまりこういった政府や中央銀行が役割を発揮したといった実感は感じないです。
しかし、少なくともリーマンショックやコロナショックの際は大恐慌のようなことは発生しなかったため、マクロ的な経済施策には効果があるのでしょう。
ただし、読者の皆様も含め本サイトの読者の方は経済人だと存じますので、政府や中央銀行がなんとかしてくれるではなく、悪くなったら悪くなったなりの環境に適応して生き残っていく必要があるのだと考えます。
※資産価格が上昇することによる影響については、別記事「資産効果とは?」もご覧ください。
初出:2013/02/02
更新:2025/07/07