自己啓発_001
自己啓発とは、企業側の押しつけではなく、従業員自らが意図してスキルの習得や、様々な能力開発、資格の取得を行う事を言います。

自分自身を啓発するといったイメージの言葉です。

例えば、「会社で知的財産系の業務が増えそうだから、先回りして知的財産系の法律とか、実務を学ぶ講座を受けよう！」といったイメージです。あくまで、自らの意思で行っているので、自己啓発なのですね。

逆に、「会社で知的財産系の業務が増えそうだから、会社の命令で知的財産系の法律とか、実務を学ぶ講座を受けてきたよ…」というのは、会社の命令なので自己啓発ではありません。

この場合は通常の研修に近くoff-JTといったモノですね。

関連用語
OJT

■どうして企業は自己啓発を評価するの？

自己啓発は上で上げた通り、本人の自主的な学びです。そのため、企業側も「成長意欲のある人材」として評価することができるのです。

とくにIT業界などの変化の速い業界では、自ら学び続けられるかどうかが将来的な活躍を左右すると考えられています。

というか、働く人が学び続けるのは八百屋さんが野菜を仕入れるのと同じで、働いて価値を提供し続けるための仕入れです。

その仕入れを適切に行う人を評価するのは当たり前ですし、もっと言ってしまえば勝手に売り物を仕入れてくれる人材は企業にとって使い勝手がいいのです。（使い勝手と言っても、企業も個人もWinWinになっているはずです。個人の観点からすれば、イザとなったら企業を見限るという選択肢を常に留保できるわけですから。）

■どんな自己啓発があるの？

上で挙げたような内容の他に、自己啓発としてよく取り組まれているものを列記してみます。
・簿記
・TOEICなどの語学
・情報処理技術者試験などの資格取得
・読書・eラーニングなどによる学習

などです。よく聞くThe自己啓発と言った感じですよね。

特に資格やスコアが残る系のものはモチベーションも保ちやすいので好まれがちですし、２０２５年現在では、厚生労働省の教育訓練給付制度といった制度を利用して専門学校代の一部補助を受けられたりするので好まれます。

とはいえ、自己啓発の本質は『自己』啓発ですから、業務に直接関係なくても、自分の将来のためになるという意識で行われます。また、実際に自分の将来のためになります。

ただし、会社側が「自己啓発でやっておいて当然」という空気を作ってしまうと、それは強制的な自己啓発になりかねません。

特に変な制度設計を行い、事実上の業務命令みたいな「会社の〇〇の仕事には〇〇の資格が必須なので自分で取得すること」制度にしてしまうと、自己啓発に費やした時間に賃金が発生させる必要があるのではないかと言った論点が生じるので注意が必要です。

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