保全予防_001
保全予防(Maintenance Prevention:MP)とは、保全活動自体をしなくて済むような体制を目指すことを言います。メンテナンスなどの活動(保全)をしなくて済むようにする(予防)するといったイメージです。一言でいうとメンテナンスフリーを目指すことです。

予防保全と似た言葉ですがこちらは保全を予防する事が目的なので保全予防と呼ばれます。

■保全予防の例:保全活動を予防するのです

電球の例を考えてみます。電球が切れるといった問題を回避するために、電球が切れる前に取り換えることは予防保全です。(問題発生を予防する保全活動)

これに対してそもそも切れない電球を設置する事は保全予防です。(保全活動を予防する)

なんだかこの二つの言葉はややこしいですね。でも、「予防保全」も「保全予防」も言葉を分解して考えれば大丈夫だと思います。

すなわち予防的に保全活動を行う活動が予防保全、そもそもの保全活動自体を予防するのが保全予防といったわけです。
 
簡単に比較すると以下のとおりです
項目 保全予防 予防保全
目的 保全自体を不要にする
※保全を予防する
故障を未然に防ぐ
活動内容 メンテナンス不要な設計・部品選定 定期点検、定期交換
コスト感 導入時高いが、運用後安い 導入は安価だが、維持に費用がかかる
主な対象 新設計・設備導入時 既存設備・稼働中設備

■ 保全予防の実例と業界別の応用

保全予防は、製造業やインフラ、建設業など幅広い業種で活用されています。たとえば製造現場では、「グリスアップが不要なベアリング」や「メンテナンス不要のセンサー」などの導入です。

このような設備を導入することで、現場の負担軽減と(総)コスト削減を実現しています。

また、建設業界では「自己診断機能付きの構造材」や「防汚コーティングが施された外壁材」などが保全予防の一環といえます。これにより、点検や修繕の頻度を大幅に下げることができます。

このように、保全予防は単なる理想論ではなく、技術進化によって現実の選択肢となってきています。

なお、当然お察しのことと存じますが、こういった保全予防に効果的な設備は通常の設備よりも高くなります。

そのため、販売する側や導入したい側(往々にして決裁権を持つ上層部がイニシャルコストを嫌って導入したがらない)は保全活動に必要なコストや仮にダウンタイムが発生した場合のコストを見積もって、「総コストでやすくなりますよ」と訴求することが重要です。

そのような論の立て方をしないと、購入側の担当者やその上層部も説明責任がありますので「これは良いものですよ!」と自分たちの都合ではなく、導入側の都合で営業活動を行うことが求められます。

■ 保全予防と生産性の関係

保全予防を意識した設計や機器選定を行うことで、ダウンタイム(機械停止時間)をゼロに近づけることができます。

これにより「稼働率の向上」や「人的資源の最適化」といった経営的なメリットも得られます。

実際、多くの企業がTPM(Total Productive Maintenance)活動の中で、保全予防を長期的な戦略の一部として位置づけています。

製品選定の段階で「メンテナンスフリーかどうか」を検討することが、今後さらに重要になっていくでしょう。(とはいえ、ほんとうの意味でのメンテナンスフリーなんてありえないので、メンテナンス頻度が著しく下がるぐらいで考えておくことも重要です。)

■まんがで書いた予防保全の例

このまんがでは、決して切れることのない電球を売り込みに来ています。もし本当だったら、保全活動自体が不要となるためとても強力な予防保全ですよね。

このように、保全活動が不要になるようにすることを保全予防と言うのです。

■紛らわしい言葉との違い

「予防保全」は故障を防ぐための活動です。今回解説した「保全予防」はそもそも保全活動を発生させないように、設計段階から考えていく仕組みです。

つまり保全予防は治療自体発生しないように、強靭な体づくりをするようなイメージになるのです。

■よくある質問(FAQ)

Q1. 保全予防と予防保全はどちらが優れているのですか?

A1.考え方の違いであり、どちらが優れているかの優劣はつけられません。

保全予防は初期コストが高くなる反面、保全作業の手間が減るため、長期的にはコスト削減や安定稼働が期待できます。

一方、予防保全は既存設備に対しても導入できる汎用性があり、短期的には有効な手段です。現場の状況や予算、戦略に応じて使い分けることが重要です。

Q2. 保全予防はどんな設備に向いていますか?

A2. 主に新規導入する設備、または更新タイミングで選定する機器に向いています。

特に高稼働の生産ラインや、人手不足が課題となっている現場では、メンテナンス不要な設計は大きなメリットとなります。

Q3. メンテナンスフリーに完全にできるものなのでしょうか?

A3. 現実的には「完全なメンテナンスフリー」は存在しないと言ってよいでしょう。

重要なのは、「保全の頻度をどこまで減らせるか」「人的な介入が最小限で済むか」といった観点です。

Q4. コスト以外の利点を教えて下さい

A4. 2025年現在において人での確保は極めて重要な経営課題となっています。その「貴重な人手を保全活動に取られない」というのはとても強力な訴求ポイントになるでしょう。


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