この方法は、操業度が正常の範囲内でという前提がついていますので、異常値は排除して計算を行います。
この図では1,000時間操業の場合原価が1,500万円発生しており、800時間操業の場合原価が1,400万円発生しています。
またこの図は、原価が直線的に発生するとみなしていることを示しています。(y=a+bxという関数で表せるという事です。)
ここで変動費率bは下の計算式で求めることができます。
この場合変動費率は、0.5万円ですね。
このことから、1000時間操業の場合には変動費が500万円、800時間操業の場合変動費が400万円となることがわかります。
また、固定費の額が1000万円と計算することができます。(最高点の総費用1500万円-最高点の変動費500万円=固定費1000万円)
この手法は非常に簡単に計算することができるのですが、異常値を排除する際に、何を異常値にするかが恣意的になるといった問題点もあります。
上の例では、操業度が800時間から1000時間が正常の範囲内と言っていますが、操業度750時間が異常値であるとするのは恣意的に決められる危険性があるというわけです。
このまんがでは、損益分岐点の説明を先生が行っているようですが、この損益分岐点を求めるためには、変動費と固定費を区分して考える必要があります。そのため、変動費と固定費を分ける方法について質問がなされているんですね。
この変動費と固定費を分ける方法(固変分解)には、費目別調査法やスキャッターーチャート法、最小自乗法などといった方法がありが、 今回はこの高低点法の説明が行われているようです。
また、このように、座学で仕事に必要な内容を学ぶことをOff-jtと言います。
この変動費と固定費を分ける方法(固変分解)には、費目別調査法やスキャッターーチャート法、最小自乗法などといった方法がありが、 今回はこの高低点法の説明が行われているようです。
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