離職率とは、仕事に就いている人がどれくらいの割合でその仕事を離れるか（つまり辞めるか）を示す指標です。

この離職率が恒常的に高い企業は、組織上何らかの問題を抱えている可能性が高く、業績にもあまり良い影響がありません。

というのは、どうしても仕事上のノウハウは従業員個人に蓄積されるケースが多く、その人が離職してしまってはせっかく蓄積された仕事上のノウハウも消失してしまう為です。

また、逆に離職率が極端に低い組織の場合は従業員が長く勤務し続ける事ができる組織であると考えることはできますが、若手の従業員が責任のある仕事を任せられるためには長い期間待たないといけなくなるかもしれません。

さて、このような離職率ですが意外なことに言葉としてしっかりとした定義はありません。

そのため、どのような目的でこの離職率を求めるかによって出てくる数値が異なってきます。

【全社的な離職率を求める場合】

例えば企業全体の離職率を求めたい場合

離職者数÷基準日の従業員数×100で離職率を求めます。

そのため、年度初めに100人の従業員がいた企業で5人がその年度内に退職、10名が入社したした場合で、年度初めを基準日とした場合

5人（離職者数）÷100人（基準日（年度初め）の従業員数）×100＝5％

で離職率は5％になります。

但し、この基準日の従業員数は基準日としか言っていないので、年度初めではなく年度末の値を取る場合もあります。

この場合

5人（離職者数）÷105人（基準日（年度末）の従業員数）×100＝4.76％

で離職率は4.76％となります。

どうでしょう、意外とアバウトな指標なのが理解できましたでしょうか？

いずれにしても一般的には高すぎる離職率の企業は働きやすいとは言えないため、離職率が全てではないにしても良く考える必要があります。

また、企業にとっても高すぎる離職率は様々な無駄を生んでいる可能性が高いため（教育コスト、採用コストが常に発生している事や、ノウハウの流出など見えないコストが発生している）しっかりと組織体制を整えていく必要があるのです。