保守主義の原則_001
保守主義の原則とは、企業会計原則の一般原則の一つで「企業の財政に不利な影響を及ぼす可能性がある場合には、これに備えて適当に健全な会計処理をしなければならない。」とするものです。

これは企業会計原則の、1.真実性の原則、2.正規の簿記の原則、3.資本取引損益取引区分の原則、4.明瞭性の原則、5.保守主義の原則、6.継続性の原則、7.単一性の原則の7つのうちの一つの原則です。

この保守主義の原則を簡単に言うと、将来何が起こるかわからないので利益は控えめに計上しておきましょうという事です。

例えば、「損失の予想はあらかじめ計上するけれども(貸倒引当金へ繰り入れる(費用)といったイメージですね。)、予想の利益は計上してはならない」といった考え方が、会計にはあります。

この考え方は、保守主義の原則の表れであるという事ができます。

ここまでの説明で「これって、真実性の原則と矛盾するよね?」と思われた方もいらっしゃると思います。

そうなのです、この保守主義の原則は過剰に適用すると真実の会計報告を歪めてしまいます。そのため、過度な保守主義の適用は禁止されています。

何事もほどほどにしなければならないのです。

このまんがでは、怪しげな感じをうけた取引先に対して、貸倒引当金を設定したようです。この貸倒引当金は、貸し倒れが発生する前に予測で費用を計上するといった考え方です。

まさにこの保守主義の原則の考え方から来ている考え方ですね。
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